新型インフルエンザが流行期に入っています。昨年９月〜１１月にかけて発症感染者がピークになり現在は沈下傾向のようにみられていますが、まだまだ安心はできません。妊娠中は母体の免疫力が低下するため、新型インフルエンザに感染した際に肺炎等の合併症を引き起こし、さらに重症化しやすいと言われています。

感染予防
　そこで何よりも感染予防が大事です。無用な外出は避け、特に人混み（映画館、劇場、体育館、デパート等）に出かけないようにしましょう。ご家族・職場等のインフルエンザ患者が発生した場合には特に注意が必要です。ご家族が新型インフルエンザの診断を受けた場合は病院に電話でご相談下さい。

　病院では感染予防対策を行っています。来院の皆様には必ず玄関・受付・病室に入る前に備え付けの消毒薬で手をきれいにしてください。妊婦検診外来のご家族の同伴および入院患者の面会の際もご配慮をいただきますようにお願いします。待合室での感染拡大が最も懸念されます。妊婦検診は早めに済ませるように努力していますが、予約をとっていただいた方が良いでしょう。
　日常の予防策としては手洗い・うがい頻繁に行うこと、人混みに出かける時又は感冒症状のある方は外出時にマスクを着用してください。

新型インフルエンザの症状
３８〜４０度の発熱（頭痛、倦怠感）で始まり、ほぼ同時に腰痛、関節痛が現れます。その前後に感冒症状（鼻水、のどの痛み、せき）も出現。
　インフルエンザに感染した人すべてに上記の症状が発現するわけではありません。軽い風邪程度で終わっていまう場合や全く無症状のままで経過する人もいます。
　＊高い熱（３８度以上）が出た場合はとりあえず病院へ行きましょう。

新型インフルエンザの治療
　　新型インフルエンザを発症してもタミフル・リレンザという特効薬を使用すれば早期（２〜３日以内）に症状が改善します。ただし熱が出てから４８時間以内に服用しないと効果がありません。妊娠中に服用することにより胎児への影響が心配されますが、現在それを立証するデータはありません。タミフル・リレンザ治療の有益性の方が勝っていると判断されれば薬は処方されます。

新型インフルエンザが疑われた時
　内科系医療機関でインフルエンザの簡易検査が受けられますが、結果が陰性でもインフルエンザが疑われた場合は治療薬（タミフル、リレンザ）が処方されます。病状が安定するまで（約１週間）自宅療養してください。ただし当院通院中の妊婦さんは病状・経過を連絡してください。感染者が通常の外来中に来院されますと、他の患者さん感染する心配があります。家族・職場等でインフルエンザが発症またはその疑いがある人がいる場合も要注意です。

新型インフルエンザ・ワクチンについて
平成２１年１１月より妊婦さんを優先しワクチン接種が始まっています。当初はワクチンの供給量（本数）少なくご迷惑をお掛けしましたが、現在は十分な備蓄がありますから希望する方は妊婦様以外でも予約していただければいつでも接種可能です。ただし当院ではお子様への接種はお受けしていません。

子宮頸がんを確実に予防できるワクチンがアメリカで開発され、既に欧米（30カ国以上）で承認され、実際に使用されていましたが、平成２１年１２月２２日より日本でもその使用が認められました。

がんの原因はさまざまですが、子宮頸がんの場合、ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）によって引き起こされることが解明されています。ＨＰＶは性行為によって感染することがわかっていますが、クラミジア、淋病や梅毒のように不潔な性行為や不特定多数の相手との性行為によって感染するのではありません。このウイルスは一般人たちの間で既に蔓延しており、性体験のある女性の８０％が生涯の内に感染し、若い女性では30〜50％の人が陽性であるといわれています。もっとも感染しても大部分は１年以内に自然消失して行きますが、性行動の盛んな人は相手が変われば再感染をするため、持続的感染者になりやすく、こうした持続感染者の一部が将来（10年以上あと）、子宮頸がんになることがわかりました。今回開発されたワクチンを接種するとウイルスに対する中和抗体をつくることで、ＨＰＶ感染を予防できます。ワクチンの中にウイルスそのものは含んでないため、接種によりＨＰＶ感染を起こす心配はありません。

外国（欧米、豪州など）での接種実績より、１１−１４歳の少女を対象にＨＰＶワクチンの予防接種が推奨されていますが、１５歳以上の大人でもワクチン接種は可能です。ただしこのワクチンで１００％子宮頸がんが予防できる訳ではありません（６０〜７０％有効）。また子宮頸癌およびその前癌病変を治療することも出来ません。

本ワクチンは３回接種（０，１，６ヶ月）で１０年間以上の期間十分な免疫力が維持できます。現在のところ、保険適応がないため、自費診療扱いで、１本約15000円で接種できます。ワクチン接種前に必ず子宮がん検診（細胞診）が必要です。

産科医療補償制度
目的
　１）分娩に関連して発症した脳性麻痺の児およびその家族の経済的負担を速やかに保証します。
　２）脳性麻痺発症の原因分析を行い、将来の脳性麻痺の予防に役立つ情報を提供します。
　３）これらにより、医事紛争の防止・早期解決および産科医療の向上を図ります。
補償内容と掛金
　１）補償対象−　出生体重が２０００ｇ以上かつ在胎週数３３週以上
　２）補償金額−　総額で３０００万円
　３）掛金−　生命保険と同様に掛金が必要 　　 １分娩あたり30000円（出産育児一時金の増額で補填）

妊婦検診の公費負担（補助）回数の増加
母児共に健康な状態で妊娠が経過していること確認するためには、妊娠中少なくとも10回以上定期検診が必要です。１回の検診には５−６０００円の費用がかかります。従来地方自治体がその２回分のみ公費で負担してくれていましたが、妊婦の経済的負担の軽減のため、平成２１年４月以降14回分の補助券（０〜２０００円程度の自己負担が必要）が母子手帳に添付されています。

出産育児一時金の直接支払制度
　当院での入院出産費用は約５０万円です。これまではその全額を退院時に精算し、後日保険者に出産育児一時金の請求をすると４０万円ほどのお金が被保険者宛に振り込まれてくるシステムでした。
　当院では、出産時に支払う入院出産費用の準備金が出来るだけ少なくて済むよう、２１年10月から始まった「出産育児一時金等の医療機関等への直接支払制度」をご利用いただくことができます。
　・妊婦の方がご加入されている医療保険者に、当院が妊婦の方に代わって出産育児一時金（42万円）を請求いたします。
　・当院における分娩費用の総額は42万円を超えますので、不足額を窓口でお支払いいたださます。
　・通常、入院予約金（１５万円）を予め納めていただいているので、特別な場合（長期の入院、特室利用の方）を除いて追加料金をいただくことはなく、むしろ余剰分は退院時にお返しします。
・普通分娩（経膣分娩）と帝王切開との間で、入院出産費用に差はありません。

Ａ．安全な人工妊娠中絶術を受けるための必要条件は、手術室があり、 術後安静の病室が確保されていること。
  １．手術室で中絶手術を行う利点。
  　ａ．麻酔時の血管確保（点滴をして血管を確保する。）
　　　　・必要に応じて麻酔剤の追加が出来る。
　　　　・喘息、不整脈など状態が急変したときに瞬時に薬剤を投与出来る。
　　ｂ．血圧、脈拍、動脈酸素濃度等の持続観察機を装着し、全身管理をする。
  　ｃ．呼吸・麻酔が不安定になった時に備え、マスクなどの蘇生用器機、 酸素、吸入麻酔剤が常備されている。
　　ｄ．難しい手術の際は、経腹超音波検査装置で子宮内の観察しながら手術が出来る。

　２．病室での術後安静が出来る。（入院設備のある医療機関）
    ａ．手術後は２〜３時間はベット上で安静臥床が必要。病院、有床診療所では、病室で休養できる。
    ｂ．麻酔が十分に覚め、術後の手術による異常がないことを確認し 帰宅出来る。

Ｂ．手術中に不測の事態が起きた時に、すぐに入院し経過の観察が出来る 医療機関（病院、有床診療所＝入院のベッドがある）であること。

Ｃ．帰宅後、多量の出血、過度の腹痛、発熱などの異常があった場合に病院に連絡がとれ、必要に応じ入院ができる医療機関（病院、有床 診療所）であること。

・当院では豊富な経験をもつ産婦人科専門医が、安全な手術を行うための十分な設備とスタッフを揃え、万全の体制で人工妊娠中絶術を行っています。手術後は病棟の個室で３時間以上休養をとっていただいてから 帰宅してもらいます。

しかし、1/1000の確率で不測の事態が発生する場合もあります。 その際はできうる限りの対応を行い、大事に至らないように努力をします。
人工妊娠中絶術は１００％安全なものではありません。それを覚悟の上、手術に望んで下さい。

胎盤エキスによるプラセンタ療法を始めました。

当院で使用している胎盤エキスとは、「メルスモン」 という注射薬で、主成分は必須アミノ酸です。 この薬は、更年期障害、乳汁分泌促進に対して 保険適応がありますが、 以下のような効能・効果もあります。（自費）

・美肌−肌の老化（しみ、しわ）予防と治療
・慢性疲労−寝ても疲れが取れない 　産後・術後の体力回復
・不眠、精神不安
・肝機能障害

興味のある方は是非当院にお越しになって医師に相談して下さい。